妊娠時に保険は必要？妊娠前後に考えておきたいお金と保険のこと

はじめての妊娠は、ライフステージの大きな変化です。

うれしい反面、妊娠・出産でかかるお金に不安を感じている人もいるでしょう。

「出産費用はどのくらいかかる？」「子どもが大きくなったときの教育費はどうする？」と、あれこれ心配になるかもしれません。

妊娠は、出産時にかかるお金はもちろん、将来かかる教育費用についても考えるよいタイミングです。

そこで今回は、今後に備える保険の必要性について詳しく解説していきます。

妊娠したら考えておきたいお金と保険について確認していきましょう。

妊娠から出産までに必要なお金は？

妊娠から出産にかけて、さまざまなお金がかかります。

何にどのくらいかかるのか、妊娠中と出産時それぞれ紹介していきましょう。

妊娠中にかかるのは妊婦健診費用

妊娠中にかかる費用は、主に妊婦健診費用です。

妊娠中は出産までに合計14回ほど妊婦健診を受けます。

妊娠は病気ではなく公的医療保険は適用されませんが、赤ちゃんの心拍が確認され母子手帳が交付されたあとは、自治体からの補助が受けられます。

初診は1万円ほどかかりますが、それ以降は補助が適用されるのでそこまで高額にはならないでしょう。

ただし、どのくらい補助があるかは自治体により差があり、差額が出ないところもあれば毎回3,000～5,000円を自己負担しなければならないところもあるようです。

また、病院や検査・処置の内容によっても健診費は変動します。

そのほか、マタニティウェアやベビーグッズ、里帰り出産の交通費など、出産準備の費用もかかるでしょう。

マタニティウェアやベビーグッズにかける費用に決まりはないため、事前に予算を決めておくのがおすすめです。

出産時にかかるのは主に入院と分娩費用

出産時にかかるのは、入院費と分娩費、検査費、処置料などです。

厚生労働省が令和5年に出した「出産費用の見える化等について」の資料によると、令和4年度の出産費用の全施設における平均値は46万8,756円、正常分娩のみでは48万2,294円となっています。

分娩方法や出産する病院、エリアにもよりますが、分娩費用は50万円ほどかかると考えてよいでしょう。

正常分娩の場合は公的医療保険の適用外となり、全額自己負担です。

無痛分娩や入院時の個室などを選択した場合、別途費用が発生するでしょう。

正常分娩ではなく帝王切開などの異常分娩だった場合、麻酔や手術、入院費用は保険適用になります。

ただし、分娩介助料など一部は保険適用外の費用もあります。

また、入院時に個室を選んだ場合の差額ベッド代以外に、食事代や新生児管理保育料なども自己負担です。

正常分娩の場合は基本的に自己負担となりますが、妊婦さんの負担を軽減する公的支援制度が設けられており、50万円をすべて用意しないと出産できないわけではありません。

たとえば、加入中の健康保険に申請すれば、出産育児一時金として子ども1人につき50万円を受取れます。

分娩費用が50万円であれば、出産育児一時金と相殺して自己負担なしという可能性もあるでしょう。

このほかにも妊娠・出産にまつわる助成制度はありますが、申請しないと受取れないお金もあります。

事前に制度を確認して、忘れず申請しましょう。

妊娠・出産に備えて保険は必要？

妊娠や出産には公的医療保険が使えませんが、代わりに自治体の補助が受けられます。

意外に自己負担額が少ないため、医療保険は不要なのでは？と思う人もいるでしょう。

しかし、それはあくまでもトラブルなく出産に至った場合です。

妊娠・出産で保険に助けられる場面もあり、万が一に備えておくと安心です。

妊娠・出産の際に考えられるリスクを見ていきましょう。

妊娠中の手術や入院リスク

妊娠中は体の変化が大きく、母体や胎児に影響をおよぼす可能性も十分にあります。

妊娠中に起こりやすいのは、以下のようなトラブルです。

• 妊娠悪阻
• 切迫早産
• 妊娠高血圧症候群
• 妊娠糖尿病

妊婦健診とは別に通院するケースもあれば、入院や手術になるケースもあるでしょう。

上記のトラブルで治療が行われた場合、公的医療保険が適用されます。

妊娠による身体的・精神的ストレスやホルモンバランスの乱れなどにより、うつ病になる人も少なくないようです。

また、妊娠しても出産まで至らず流産してしまうケースも少なくありません。

妊娠週数によっては手術や入院が必要です。

妊娠中にはさまざまな健康リスクがあるといえます。

産後の病気やケガのリスク

妊娠や出産により変化した体は、産後は6～8週間ほどでもとに戻るといわれています。

しかし、産後の母体は妊娠中と同様デリケートな状態です。

出産したあとも経過が悪く、入院が長引くケースもあります。

また、産後のホルモンバランスの変化により、体調不良になったりケガをしたりする人も。産後になりやすい病気やケガは以下のとおりです。

• 子宮復古不全
• 子宮出血
• 乳腺炎
• 産じょく熱
• 膀胱炎
• 腎盂腎炎
• 血栓性肺塞栓症
• 妊娠高血圧症候群の後遺症
• 腰痛
• 腱鞘炎

産後は赤ちゃんのお世話もあり、自分の体調管理は後回しになりがちです。

産後の体をいたわり、異常を見過ごさないことが重要です。

妊娠前に医療保険に加入しておくのが理想的！

妊娠～出産までの期間中は、いつ何があるかわかりません。

治療や入院、手術が必要になった場合、公的医療保険は適用されますが1～3割は自己負担です。

お金の不安があるなら、妊娠や出産のリスクを保障する医療保険を検討するとよいでしょう。

妊娠中に加入できる保険もありますが、数は少なく、あったとしても加入時点の妊娠や出産にまつわる治療は対象外となります。

そのため、妊娠前から加入しておくのがベストです。

女性特有の病気や妊娠時のリスクに備える保険なら、手厚い保障が受けられるかもしれません。

商品や保険会社によって給付対象や条件が異なるため、内容を確認して申込みましょう。

出産後の教育資金についても考えておこう

出産後に考えておきたいのが、教育資金の準備方法です。

文部科学省の「令和3年度子供の学習費用調査」と、日本政策金融公庫の令和3年度「教育費負担の実態調査結果」によると、1年あたりの学習費総額は以下のようになっています。

	幼稚園	小学校	中学校	高校 （全日制）	大学
国公立の場合の平均学費総額	16万5,126円	35万2,566円	53万8,799円	51万2,971円	103万5,000円
私立の場合の平均学費総額	30万8,909円	166万6,949円	143万6,353円	105万4,444円	152万0,000円／文系 183万2,000円／理系

上記を見ると、子どもの教育費は国公立か私立かによっても大きく異なることがわかります。

幼稚園を3年間としてすべて国公立に通った場合、合計するとおよそ1,000万円となります。

全部私立だった場合は2,500万円前後かかる計算です。

教育費は、子どもの希望や家族の意向、家計などさまざまな要因によって異なります。

進路による差はありますが、子ども1人につき最低でも1,000万円の教育費は必要になると考えると、できるだけ早めに準備しておくのがベストでしょう。

また、子どもが小さいうちに将来の教育方針を話し合っておくことも大切です。

教育資金を保険で備える方法は？

教育資金に備える保険として、「学資保険」をよく目にするのではないでしょうか。

それ以外にも、低解約返戻金型終身保険や外貨建て終身保険、変額保険といった貯蓄性のある保険で備える方法もあります。

それぞれの特徴を確認し、自分に合った方法を検討してみましょう。

学資保険で備える

学資保険は、子どもの学費のための貯蓄型保険です。

毎月決まった額を積み立てていき、祝金や満期保険金を受取ることができます。

受取るタイミングは柔軟に指定できますが、最もお金がかかる大学進学時にまとめて受取るケースが多いようです。

また、妊娠が判明した出産前から加入できる商品もあります。

学資保険の魅力は、保障機能がある点です。

契約者に病気やケガなど万が一のことがあった場合、それ以降の払い込みは免除されるうえ、祝金や満期保険金はそのまま受取ることができるので、教育資金をきちんと確保できます。

満期まで払い終えると返戻率は100％以上になるのが基本で、支払った総額よりも受取る額の方が多くなるのもポイントです。

低解約返戻金型終身保険で備える

低解約返戻金終身保険で学費を貯める方法もあります。

低解約返戻金終身保険とは、死亡保障を備える終身保険の１つです。

保険料を払っている間の解約返戻金は低いものの、一般的な終身保険よりも保険料が安いのが特徴です。

また、払込期間が終わると解約返戻金は高くなるため、教育資金が必要なタイミングに合わせて払込期間を設定するのも１つの方法です。

教育資金として使わずに済んだ場合は、そのまま契約しておき、老後の資金に充てることもできます。

外貨建て終身保険で備える

高い貯蓄性を狙うなら、外貨建て終身保険を活用するのもよいかもしれません。

外貨建て終身保険とは、保険料や死亡保険金が外貨建てになった終身保険のことです。

低解約返戻金終身保険と同じように、解約返戻金を教育資金に充当します。

日本円よりも利回りが高いドルでの積み立てなら、貯蓄性がアップする可能性もあります。

ただし、受取り時点の為替によって解約返戻金が変動するため、為替の状況によっては払込額より下回るリスクもあります。

変額保険で備える

学資保険の代わりに変額保険を活用している人もいます。

変額保険とは、生命保険と資産運用の両方の特性を持つ保険商品のことです。

保険会社が株式や債券、投資信託といった金融商品を運用し、その実績次第で保険金や解約返戻金が変動するのが特徴です。

また、一般の保険よりも大きな解約返戻金になる可能性があります。

死亡保障には最低保障額が設定されていますが、解約返戻金などにはないため、運用がうまくいかなかった場合は解約返戻金が払込額より下回るリスクもあります。

投資性が高いということをふまえて検討する必要があるでしょう。

（まとめ）妊娠や出産は保険を見直すよいタイミング

妊娠や出産時は体の変化も大きく、さまざまなリスクが考えられます。

妊娠や出産は、保険の見直しやライフプランを検討し直すよいタイミングかもしれません。

子どもの教育資金を含め、今後のお金に不安がある場合は、適した保険を検討するのがおすすめです。

保険についての疑問がある方は、専門家に相談してみてはいかがでしょうか。

相談は無料なので、自分にぴったりの保険を見つけたいなら、ぜひお気軽にお問い合わせください。